今 回のサービス連携により、Google Appsユーザーは、Google Apps 内のアプリケーションとしてこれら3つのZohoアプリケーションを追加することができます。Zoho サービスは、Google Appsに対してこれまでにアカウント連携およびサービス連携を行っているため、今回さらにGoogle Apps の拡張APIを利用することで、より強固なサービス連携を実現できました。

Zoho サービスのインストールおよびアクセス

Google Apps のドメイン管理者は、Google Apps Marketplace を通して、Zoho アプリケーションを追加オプションとして利用できます。追加設定を行うと、Google ユニバーサルナビゲーション 内にZohoアプリケーションが表示されます。ドメインへZohoアプリケーションを追加すれば、ドメイン内の全ユーザーがGoogle ユニバーサルナビゲーション から全Zoho アプリケーションへアクセスでき、サービスを利用できます。

Google ユニバーサルナビゲーション 内で Zoho サービスを選択すれば、新規ブラウザタブにてサービスを表示できます。ユーザーは、アプリケーションへの初回アクセス時にZoho ユーザー名を入力する必要がありますが、その後はZohoへのサインイン状態が保持され、Zohoサービスにリダイレクトするので直ぐに利用可能です。

Zoho Apps サービスとの連携 - アプリケーションとデータ

• Google Apps ドメイン管理者は、Zoho CRMにアクセスするユーザーを選択することができます。Google Apps ドメイン管理者は、ユーザーデータを一から作成する必要はなく、Google Appsから既存ユーザーを指定することができます。

• Zoho CRM では、Google Apps 連絡先からの連絡先データをインポートすることができます。

• Zoho CRM のメールオプションを利用している場合は、Google Apps のPOPメールアカウントを設定することができます。また、Zoho CRM 内の各連絡先データに対して、メールの送受信履歴を表示することができます。さらに、Zoho CRM から送信したメールは、Google Apps内のGmailにて表示可能です。

• Zoho CRM、Zoho Projectsは、Google Apps カレンダーサービスとも連携しています。Zoho CRM、Zoho Projects、Zoho Meeting 内のイベントをGoogle カレンダーに登録して表示することができます。

• Zoho Projects と Zoho CRM 内の全モジュールで、Google Apps のドキュメントを添付することができます。

• Zoho CRM、Zoho Projects、の OpenSocial ガジェットを、Gmail やその他のOpenSocial 対応アプリケーションに組み込むことができます。

「Zoho CRM」とGoogle Apps との強固な連携に関しては、下記ビデオ（英語）とスライド（英語）にて詳しく紹介しています。是非ご覧ください。

Zoho には、オンラインオフィスやCRMなどの20種類を超える幅広いウェブアプリケーションがあります。Google Apps は「Zoho」にとって競合サービスではありますが、｢Zoho｣には Google Apps にはないビジネスアプリケーションも多くあり、Google Appsと競合するよりもそれを補完できる点を重要視し、当社はこのたびのサービス連携を行いました。当社は、常にユーザーの利便性を最重要視しており、 これまでにも Google アカウント / Google Apps アカウントでのシングルサインオンのサポートや、Google Docs との連携などの Google サービスとの連携を強化してきました。当社は 市場の実態（英語ブログ） を理解しており、Zoho ビジネスアプリケーションと Google Apps を利用しているユーザーはとても重複しています。

今回の連携により、Google Apps ユーザーが現在利用しているサービスを補完するような Zoho のビジネスアプリケーションを容易に試すことができるようになります。当社は今後も、Zoho サービスと Google Apps との連携を今後も進め、Google Apps Marketplace にて利用できる Zoho ビジネスアプリケーションの種類を増やしていく予定です。

今回、この素晴らしい機会と API を提供していただいた Google Apps Marketplace 開発チームに感謝するとともに、このサービス連携が Google ユーザーの利便性の向上および両社の相互の利益となることを願っています。